真実を載せるべき【体験談・評判】 - 健康全般の口コミ広場

健康

»女性の健康(639) »アレルギー(110) »歯・口の健康(195) »わきが・多汗症(2747) »メンタルヘルス(170) »リラクゼーション(221) »整体・マッサージ(1619) »健康法・サプリメント(226) »生活習慣病(393) »視力・目の健康(126) »健康全般(928)

口コミ掲示板 > 健康 > 健康全般 > 真実を載せるべき

	真実を載せるべき	注目トピック機能を利用するには、口コミ広場メンバー登録が必要です。口コミ広場メンバー新規登録

真二さん 30代

2017/10/21 19:53

病気になった時の参考にし事前に知識を得たいのにどうして病気に対する処置の口コミは余り無いのだろうか。
それにどの病院口コミも良い事しか書いていません。
サイト側が都合の悪い口コミを削除し良い口コミを見た患者が現実との違いに驚く事もあると思います。
勇気をもって真実を載せるべきだと思います。
世の中には心無い人間達が沢山います。
そしてどうした訳かその様な人間をかばう人間達もいっぱいいるのです。
悪い口コミは載せないと分かっているので心無い人間達は安心しているのかも知れません。
そういう人間達の共通点は目付きが悪い事です。
その人の顔と言うのは今まで生きて来た歴史そのものです。
平和な環境で生きて来た人は穏やかなお顔をしています。

今の気持ちショック

レス

全4件中 1-4件を表示

No.1 まおみ123 さん 40代

2017/10/30 16:23

でしたら、口コミのないものは悪いことが書かれてたかもしれないということであまり使わないほうがいいでしぃうか。

今の気持ちはてな

レス

No.2

この投稿は
口コミ広場事務局の判断により削除されました

No.3 あさん

2022/02/15 22:18

こういう実名告発記事は、珍しい例ですけど、
その内部に含まれている構造的な問題は、彼一人だけに限らないから、
実名告発者は、無数の医療被害者の氷山の一角だということを理解してください。

レス

No.4 あさん

2022/02/15 22:20

そうでなくとも、日本は腐敗しきった社会だということを理解してください。

弁護士が精神障害者の弁護を嫌うのには、それなりの理由があるのです。
まず、弁護士も仕事ですから、儲けなければ生活できません。
で、人権関連の弁護って儲からないんです。
だから、弁護士が一番、弁護を嫌う仕事は、人権弁護です。
で、精神障害者って、法律上は、人間ではないんです。
つまり、精神障害者は、動物愛護法の対象です。
精神障害者の担当が、保健所なのも、それを反映した物です。
で、法律上は高が犬猫同然の精神障害者の人権問題で検察とかと争えば、
弁護士の今後の人生で検察などへの就職にも不利になるんです。
また、行政手続き上も、些細な問題で検察と争うことは本人にとっても苦痛になります。
なぜか、というと、検察は公務員ですから、財源は無限大です。
ところが、精神障害者などは、民間人ですから、法廷闘争の予算がありません。
また、刑事関連ともなれば、裁判が終わるまで、代用監獄などの苦痛を受け続けなければならないこともありえます。
ですから、別に精神科関連でなくとも一般人でも、
微罪ならば、一々、検察と法廷闘争しないで泣き寝入りすることが通例なんです。
増してや、精神科関連は、法律や通達が厳重に張り巡らされていますから、
精神障害者は個別の法律論争では人権を救えません。
精神障害者の人権を救えるとすれば、憲法に基き、法律や通達を無効化しなければなりません。
第二次戦争中のドイツで、ユダヤ人がヒトラーを訴えるようなものです。
ヒトラーは、ユダヤ人を弾圧する法律や通達を多発していました。
ですから、ナチスドイツ下で、ユダヤ人が法廷闘争に勝てる可能性は、ヒトラーが出した法律や通達がワイマール憲法に反する、と無効化するしかありません。
それと同じ状況なんです。

レス

ご投稿時に下記の点をご留意ください

現在、事務局判断により削除とする投稿が増加しています。
サイトの正常な運営を維持するため、下記に該当する投稿については運営者判断による削除となる場合がありますので、有益な情報交換の場を形成するためにも、ご投稿の前に一度ご確認をお願い致します。

１．他者への「攻撃」に該当するもの

日本においては原則として他者への攻撃は認められておらず、いかなる事情があっても侮蔑行為等の攻撃行為を行った人物が刑罰の対象となってしまいます。
個人の身体的特徴や思想その他に対して攻撃的な発言が見られる場合、攻撃の対象となった人物だけではなく、投稿を行った当人の法的安全性を保持する観点でも、投稿は削除対象となります。

２．特定個人のプライバシーに該当するもの

個人氏名や住所、電話番号といった明確な個人情報の他、住居の特徴や身体的特徴など個人の特定にかかる情報、また個人の私生活における動向といったプライバシー情報が記載されたものは、削除対象となります。

ただし、法人の登記情報や、世間に広く公開されているSNSの情報、HPに記載された情報等については公に周知された情報としてプライバシーとはみなされません。

３．「事実誤認」等があり不利益発生の可能性があるもの

店舗運営者等の「権利者」から、投稿の内容について事実誤認等があり、不利益が発生する可能性を指摘された投稿については、運営管理者が当該投稿の事実関係を明確に確認可能な場合を除いて削除対象となります。
ただし、投稿の内容があくまでも個人の感想の範囲でありそれ単体で明確な不利益が発生すると言えない内容や、公に有益な情報交換の目的と判断できる場合については削除対象となりません。

４．他者への「加害」を示唆するもの

「殺してやる」などの直接的な加害意図を示す言動だけではなく、特定個人の現在所在地について「〇〇にいる(いない)事は分かっている」などと追跡を仄めかす言動や、「家族(子供)がいるでしょう？」などと身辺情報を探っている事を仄めかすような言動も、怨嗟感情の有無によっては加害を示唆するものと見なし、削除対象となります。